【中国製PC・スマホ・家電】米国などで使用禁止されるなか、使い続ける日本

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Lenovo製PC(2014年9月~12月出荷分)にセキュリティ上問題のあるソフト「Superfish」がプリインストールされていた件が話題になっていますが、2000年代半ばから同様の問題が見つかっており、米国、英国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどの諸外国ではLenovo社(中国)のPCは使用が禁止されています。

 

1.諸外国での対応

当時のオーストラリアの報道機関が発表した内容によると「回路が変更されており遠隔操作で機器にアクセスできる」とのことで、上記5ヵ国などでは安全性の観点から「機密文書を扱う業務では使用しない」との声明を出しました。

 

また、同社のほか、Huawei(ファーウェイ)社(中国)の通信機器もオーストラリアでは通信インフラには使用しないことを公表しています。

 

なお、この二社は上記の事実を否定しています。

 

2.危険な中国・韓国製品

上記二社のみならず、大手企業のサムスン(中国)製のテレビに「周囲の音声などを記録し、同社に送信する」機能が搭載されていた問題も目新しいです。

 

こちらはサムスン社も認めています。

 

2014年1月に増殖炉『もんじゅ』で使用されている業務用PCがコンピュータウイルスに観戦していた問題も、担当者がフリーソフト「GOM Player」をアップデートした際に感染し、外部からの遠隔操作で情報が流出していました。

 

「GOM Player」の開発元はグレテック社(韓国)で、「アップデートした際に特定のIPアドレスを持つPCが感染し、データを盗む」というものです。

 

これらのように中国・韓国製品が個人情報を取得するのは「韓国政府や企業に高く売れる」ためです。

 

PCやスマホのほかにも、テレビ、アイロン、自動車、カメラなどにも内蔵されています。

 

3.無警戒すぎる日本

こうした中国・韓国製のハードやソフトが海外から警戒されるなか、日本では特に警戒せずに使用されています。

 

Lenovo製品は業務用として普及しているほか、百度(Baidu)社(中国)の『Simeji』なども例外ではなく、上記のHuawei(ファーウェイ)製品に至ってはソフトバンク社も利用しています。

 

「中国製品は安いから」という理由で使っているのだとすれば、その代償は値段とはとても釣り合わないものになるでしょう。

 

最後に、「それでもLenovo製品を使いますか?」

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